商業施設

商業施設における省エネ対策のポイントと、具体的な省エネ施策や事例を紹介します。

商業施設における省エネ対策のポイント

ひとくちに商業施設といっても、業種や営業スタイルは多種多様で、エネルギーの消費箇所も異なります。

たとえば総合スーパーの場合、エネルギーの約40％が空調で使われているのに対し、デパート（百貨店）では照明やコンセントの使用割合が多くを占めます(※)。店舗によっては、冷蔵・冷凍設備などがあるバックヤードの割合が多いところもありますし、機械式駐車場を備えた施設なら屋外設備のエネルギー使用が多いところもあるでしょう。

このため、商業施設で省エネを進めるときは、エネルギー消費原単価を部門ごとに把握する必要があります。原単位を管理するツールには、ESUMなどのPCソフトやBEMS（ビルエネルギー管理システム）があります。

BEMSを導入すれば、「いつ、どこで、どれくらいのエネルギーが消費されているか」といったエネルギーの見える化を実現し、省エネ対策を図りやすくなります。

※参照元：2021年6月調査時点、一般財団法人省エネルギーセンター　https://www.eccj.or.jp/commercial_bldg/s2.html

脱炭素社会・
カーボンニュートラル
にEMSはなぜ必要？

エネルギー監視システム選定の重要ポイント

エネルギー監視を行う施設の種類や現状によって、選定すべきシステムの種類は変わってくることかと思います。
目的は変わらないため、どのシステムを導入しても結果が大きく変わるものではないのですが、システムによって導入費用を低く抑えたり、効率よく運用ができるかもしれません。
それを見分ける方法として、当「エネ監ポータル」では各企業がエネルギー監視システムを提供するに至った経緯を分析。そこには企業選定における重要な考え方がありました。

エネルギー監視システムの
特徴・おすすめポイントを比較してみる

具体的な省エネ施策例

空調や換気設備の省エネ対策として、外気導入の全熱交換器を採用する方法があります。来店者数などに応じて取り込む外気量を設定し、店内環境の適正化を図れます。また、外気の影響を受けやすい出入口には風除室を設けるのも一手です。

照明は、LEDやインバータ照明など省エネタイプのものを採用しましょう。デパートの一階をみると、照度の高い白熱電球を使っているところも多いです。店内演出に必要とはいえ、白熱電球の割合を減らすことも検討します。

このほか、ファンやポンプなど熱搬送設備については、BEMSの導入により機器の運転台数制御するなど、必要なエネルギー量をコントロールすることで省エネ化を図りましょう。

商業施設の省エネ事例

埼玉県を中心に展開する総合食品スーパー「ヤオフジ」の省エネ事例を紹介します。

ヤオフジでは、増大する電力コストと環境への配慮の両面から、消費電力の課題を抱えていました。人手による省エネ施策も行っていましたが、効果が不明瞭でスタッフの意識も薄らいでいたそうです。

そこで、エネルギー監視システムを導入して消費電力の見える化を実施。あわせて、倉庫や事務所などに人感センサーの照明を採用するなど、節電効果の高い設備更新も行いました。

その結果、消費電力は10％削減に成功。スタッフの節電意識も高まり、さらなる節電にも取り組んでいるそうです。

こちらもおすすめ＞
エネルギーマネジメントシステム導入成功60事例