引用元:ダイヘン
https://www.daihen.co.jp/decarbonization/ems/
ダイヘン株式会社は、電力機器や産業用ロボット、プラズマ発生用電源・自動整合器、EV充電システムなどを手がける電機メーカーです。
世界のものづくりの発展に貢献するメーカーであると同時に、社会課題に真正面から向き合う「研究開発型企業」をも目指しており、その一環として、再エネの活用拡大と省エネに資するエネルギー・マネジメント・システムも提供しています。
ダイヘンは脱炭素社会の実現に貢献する大手充電
Eダイヘンでは、トップランナー変圧器をはじめ、配電用機器(電力会社向け)、受変電システム、パワーコンディショナ、EV充電システムなど高効率・高性能な機器やシステムを通じて、「再生可能エネルギーの活用拡大」「VPP(Virtual Power Plant)」「EVの普及推進」「レジリエンス強化」など、脱炭素社会実現のためのソリューションをワンストップで提供しています。
当「エネ監ポータル」では、エネルギーマネジメントシステムを提供する事業者を、4種類のルーツに分類して紹介しています。それぞれの事業者が持つ経緯を読み解き、EMSベンダー選定の参考にしてみませんか?
エネルギー監視システムの
特徴・おすすめポイントを比較してみる
ダイヘンの再生可能エネルギーの活用拡大の取り組みとして顕著なのは、「Synergy Link」搭載の自家消費型太陽光発電システムの提供です。
Synergy Linkとは、エネルギーに係る各機器やシステムが拠点管理サーバーなど中央監視制御装置による統制を受けることなく、文字通り自律分散したまま機器同士で協調しながらエネルギーを最適化することができる機能です。
ダイヘンの太陽光発電システムにはこのSynergy Linkが搭載されているため、エネルギーをリアルタイムにコントロールしながら、太陽光発電の最大活用を実現できます。
ダイヘンは、効率的なエネルギー利用を実現するインフラの構築を目指して、2016年より、経済産業省資源エネルギー庁の補助事業「バーチャルパワープラント(VPP)構築実証事業」に参画しています。
VPPとは、Virtual Power Plant(バーチャルパワープラント)の略で、日本語では仮想発電所と呼ばれます。すなわち、発電設備・蓄電設備・需要設備といった複数のエネルギーリソースをIoT化(ネットワーク化)して一つに束ね、仮想的に一つの発電所を作り出し一元的に管理・制御するという概念です。
電力系統内に点在する小規模な発電設備やシステムをIT技術とIoT化により統合することで、効率的なエネルギー管理と制御を実施し、最適な電力需給バランスを実現することができます。
ダイヘンでは電力に特化したレジリエンス強化ソリューションとして、非常用電源「V2Xシステム」を提供しています。V2Xシステムは、災害時でも長時間安定した電力供給を可能にする非常用電源システムです。
EVの活用が最大の特徴であり、EV搭載の蓄電池と定置型蓄電池の併用により、半永久的に電力を供給することができます。単なる非常用電源システムではなく、自然災害の多い日本における有用なエネルギー施策の一つです。
長時間の安定的な電力供給を可能とする持続可能な電源システムでありながら、定期メンテナンスや燃料確保が不要なのもメリットと言えます。
「エネ監ポータル」では、「自社の範囲に合わせたシステム導入をしたい」、「既存設備の流用がしたい」、 「他社システムとの連携がしたい」、という導入目的に当てはまるシステムを提供している会社を提供会社の分類から1社ずつご紹介します。
引⽤元︓クレアビジョン公式サイト(https://clairvision.co.jp/service/ever-green-vision/)
エネルギー監視システム用のソフト開発から、パッケージ化されたシステムの提供までを実施。ITを軸にした価値提供をしています。
引⽤元︓マクニカ公式サイト(https://www.macnica.co.jp/business/energy/products/136384/)
マクニカは世界中の先端テクノロジーを組み合わせた提案・販売を得意とし、技術商社としての立場を確立してきた企業です。
引⽤元︓東京ガス(https://eee.tokyo-gas.co.jp/service/energymanagement/detail.html)
ガスと電気を対象にした自動制御によるエネルギーマネジメントシステムを提供。気象情報データと連動させた計画運転も可能です。
【選定条件】
「エネルギーマネジメントシステム」としてピックアップした事業者について:2023/6/30時点、「エネルギー管理システム」「エネルギーマネジメントシステム」「エネルギー監視システム」でgoogle検索を実施し、100位以内に表示された事業者52社から選出。
「自社の範囲に合わせたシステム導入をしたい」「既存設備の流用がしたい」「他社システムとの連携がしたい」「複数メーカーの機器を一元管理したい」という要望に応えられる事業者の内、各業種の分類から実績数が明確かつ多い企業をおすすめとして掲載しています。