サーバーやストレージなど24時間365日稼働し、多くの電力を消費するデータセンター。省エネ対策のポイントや、具体的な省エネ施策を紹介します。
データセンターが消費する電力量は、世界全体のエネルギー量の約2%を占めるといわれ、しかも年々増えています(※)。とりわけクラウドサービスの拡大や、AIやビッグデータなどを処理する高性能サーバーが急速に拡大していることから、今後も電力消費量は増加の一途をたどると考えられます。
データセンターには、サーバなどのICT機器以外にも冷却システムや停電対策の設備(UPS)も備えており、これらも多くの電力を消費します。特にサーバーの発熱を抑えるために必要な冷却設備は、省エネ対策を進めるうえでも重要なカギといえそうです。
また、サーバーの冷却には空調も活用されます。人のいない夜間や休日でも空調が稼働していることから無駄なエネルギーが生じやすく、いかに低稼働率で運転するかもポイントでしょう。
無駄なエネルギーを減らすには、エネルギー監視システムを導入し、電力使用量の見える化を進めることが大切です。エネルギー監視システムは、サーバー室やラック・分電盤ごとの温度や湿度、機器や空調の電力消費量などを監視するとともに、集めたデータを分析することで、省エネ対策を行いやすくなります。
※参照元:富士通ジャーナル(2016年11月) https://blog.global.fujitsu.com/jp/2016-11-24/02/
巨大なサーバーを保有する企業において、BCP対策のためにもエネルギー監視は不可欠となります。
目的は変わらないため、どのシステムを導入しても結果が大きく変わるものではないのですが、システムによって導入費用を低く抑えたり、効率よく運用ができるかもしれません。
それを見分ける方法として、当「エネ監ポータル」では各企業がエネルギー監視システムを提供するに至った経緯を分析。そこには企業選定における重要な考え方がありました。
エネルギー監視システムの
特徴・おすすめポイントを比較してみる
サーバーの発熱を抑える冷却システムについて、いくつかの方法があります。最近多くなってきた高性能サーバーに対しては、「高発熱密度対応冷却方式」による冷却に注目が集まっているようです。この方式は一般的な空冷式と比べて約10倍もの熱輸送効率があり、冷却に関する電力使用量を抑えることが期待されています。
また、外気を利用した「外気導入式空調機」を活用するのも一手です。自然エネルギーを使った冷却システムですから、電気使用量を大きく削減できます。ただし、外気の不純物がサーバーなどの設備に影響しないか、確認する必要があります。
空調についても、適正稼働を制御するしくみも検討したいところです。手動で設定しているデータセンターもありますが、ムダやムラが出ないようにするには経験や知見が豊富な設定作業者に頼る必要があります。
エネルギー監視システムを導入すれば、データセンター内の温度や温度を測定し、人の手を頼らず自動制御することも可能です。万一、緊急の冷却が必要なときはアラート通知で知らせるといった機能も備えており、安全なデータセンター運用をサポートしてくれるでしょう。
※参照元:FUJITSU JOURNAL https://blog.global.fujitsu.com/jp/2016-11-24/02/
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企業省エネ・知っておくべき用語集
「エネ監ポータル」では、「自社の範囲に合わせたシステム導入をしたい」、「既存設備の流用がしたい」、 「他社システムとの連携がしたい」、という導入目的に当てはまるシステムを提供している会社を提供会社の分類から1社ずつご紹介します。
引⽤元︓クレアビジョン公式サイト(https://clairvision.co.jp/service/ever-green-vision/)
エネルギー監視システム用のソフト開発から、パッケージ化されたシステムの提供までを実施。ITを軸にした価値提供をしています。
引⽤元︓マクニカ公式サイト(https://www.macnica.co.jp/business/energy/products/136384/)
マクニカは世界中の先端テクノロジーを組み合わせた提案・販売を得意とし、技術商社としての立場を確立してきた企業です。
引⽤元︓東京ガス(https://eee.tokyo-gas.co.jp/service/energymanagement/detail.html)
ガスと電気を対象にした自動制御によるエネルギーマネジメントシステムを提供。気象情報データと連動させた計画運転も可能です。
【選定条件】
「エネルギーマネジメントシステム」としてピックアップした事業者について:2023/6/30時点、「エネルギー管理システム」「エネルギーマネジメントシステム」「エネルギー監視システム」でgoogle検索を実施し、100位以内に表示された事業者52社から選出。
「自社の範囲に合わせたシステム導入をしたい」「既存設備の流用がしたい」「他社システムとの連携がしたい」「複数メーカーの機器を一元管理したい」という要望に応えられる事業者の内、各業種の分類から実績数が明確かつ多い企業をおすすめとして掲載しています。