近年は、エアコンを設置する学校が増加傾向にあります。学びの場の環境が良くなるのはうれしいことですが、一方で省エネ対策についても検討していく必要があります。
商業施設や事業所などと比べると、学校はエネルギー消費量の少ないエコな環境といえます。しかし、近年は空調設備の設置やICT機器の導入、さらには地域のために教室や体育館を開放する機会が増えるなどの要因で、学校のエネルギー使用量は増大しています。学校の省エネ対策は、快適に学習できる環境を維持しながら、無駄なエネルギーをいかに抑えるかがポイントといえるでしょう。
また、地域によってエネルギー消費に差異があるのも、学校の特徴です。たとえば、北海道や東北などの寒冷地では、重油や灯油といった暖房に使うエネルギーが多いのに対し、沖縄では防音校舎が多いため冷房を活用する機会が多く、電気使用量の割合が大きい傾向があります。
小学校と大学とでもエネルギーの使用状況に違いがありますから、それぞれの学校で現状のエネルギー消費量を細かく把握することが省エネ対策の第一歩です。エネルギー監視システムを導入し、いつ、どこで、どれくらい使用されているかといった「エネルギーの見える化」から始め、蓄積されたデータをもとに効果的な省エネ施策を検討していきましょう。
※参照元:文部科学省「学校ゼロエネルギー化に向けて」 https://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/afieldfile/2012/06/19/1321285_02.pdf
教育設備の省エネ成功は、エネルギーの見える化を推進からはじまります。
エネルギー監視システムは様々な企業から提供されていますが、学校に合うシステムとはどんなものでしょうか。
そこで、エネルギーマネジメントシステムの専門ポータル「エネ監ポータル」では、各社を独自の視点で分類、比較してみました。
エネルギー見える化システム導入の業者選定でお役に立つコンテンツです。
エネルギー監視システムの
特徴・おすすめポイントを比較してみる
学校全体のエネルギー消費量のうち、約45%が照明に使われているそうです(※)。照明の使用を工夫して、エネルギー消費量を抑えていくことが学校における省エネのポイント。LED照明の採用、明るい時間帯は部分消灯をする、教室やトイレなど消し忘れが多い場所には人感センサー付きの照明にするといった対策も、効果が期待できます。
また空調は、エネルギー監視システムで自動制御するなど、人の手に頼らない施策も検討しましょう。
※参照元:文部科学省「学校ゼロエネルギー化に向けて」(2012年6月) https://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/afieldfile/2012/06/19/1321285_02.pdf
京都市では2006年、市立の小中高校と幼稚園にエネルギー監視システムを全国に先駆けて導入しています。これは、京都市が「地球温暖化対策条例」を制定し、温暖化防止対策を推進する一環として行った事業です。
各学校におけるエネルギーの見える化を実現するとともに、部分消灯や機器類の電源オフといった施策も実施。京都市教育委員会によると、システム導入による効果は前年度比で約1.6%減、約4,000万円の電力コストの削減を実現したそうです。
もちろん、この取り組みを子どもたちの教育の一環として活用していることも、大きな成果といえるでしょう。
※参照元:オムロンソーシアルソリューションズ株式会社 https://socialsolution.omron.com/jp/ja/solutions/energy_solution/kyotocity.html
次のページ>
エネルギーマネジメントシステム導入成功60事例
「エネ監ポータル」では、「自社の範囲に合わせたシステム導入をしたい」、「既存設備の流用がしたい」、 「他社システムとの連携がしたい」、という導入目的に当てはまるシステムを提供している会社を提供会社の分類から1社ずつご紹介します。
エネルギー監視システム用のソフト開発から、パッケージ化されたシステムの提供までを実施。ITを軸にした価値提供をしています。
マクニカは世界中の先端テクノロジーを組み合わせた提案・販売を得意とし、技術商社としての立場を確立してきた企業です。
ガスと電気を対象にした自動制御によるエネルギーマネジメントシステムを提供。気象情報データと連動させた計画運転も可能です。
【選定条件】
「エネルギーマネジメントシステム」としてピックアップした事業者について:2023/6/30時点、「エネルギー管理システム」「エネルギーマネジメントシステム」「エネルギー監視システム」でgoogle検索を実施し、100位以内に表示された事業者52社から選出。
「自社の範囲に合わせたシステム導入をしたい」「既存設備の流用がしたい」「他社システムとの連携がしたい」「複数メーカーの機器を一元管理したい」という要望に応えられる事業者の内、各業種の分類から実績数が明確かつ多い企業をおすすめとして掲載しています。